低圧電気取扱者とは、「低圧の充電電路の敷設等の業務に係る特別教育」を修了した者です。労働安全衛生法 第五十九条第三項、労働安全衛生規則 第三十六条第四項により、事業者は次の業務に労働者をつかせるときは、当該業務に関する特別の教育を行なわなければなりません。すなわち、低圧の充電電路（対地電圧が五十ボルト以下であるもの及び電信用のもの、電話用のもの等で感電による危害を生ずるおそれのないものを除く。）の敷設若しくは修理の業務又は配電盤室、変電室等区画された場所に設置する低圧の電路（対地電圧が五十ボルト以下であるもの及び電信用のもの、電話用のもの等で感電による危害の生ずるおそれのないものを除く。）のうち充電部分が露出している開閉器の操作の業務 なお、電気工事士の資格は経済産業省関係所管の資格であり、労働安全衛生法関係法令上は第一種電気工事士免状又は第二種電気工事士免状を取得しても、労働災害防止に関する事項が労働安全衛生法を満たしていないため、特別教育を受講したとみなす上位の資格とはなりません。

特別教育は次のようなものです。

特別教育は各事業所（企業等）又は都道府県労働局長登録教習機関において行われます。

低圧の充電電路の敷設等の業務に係る特別教育学科教育　7時間以上 実技教育　7時間以上(開閉器の操作の業務のみを行なう者については1時間以上)。

講習日及び場所

登録教習機関で異なるので、以下リンクでお確かめください。

講習科目

◎　（学科）低圧の電気に関する基礎知識

◎　（学科）低圧の電気設備に関する基礎知識

◎　（学科）低圧用の安全作業用具に関する基礎知識

◎　（学科）低圧の活線作業及び活線近接作業の方法

◎　（学科）関係法令

◎　（実技）低圧充電電路の停電・復電の確認作業

◎　（実技）充電部が露出している開閉器の操作方法

リンク　関西電気保安協会 研修部

比較的小規模な無線設備において、アマチュア無線と異なり、初級のプロの無線従事者としての国家資格になります。種別は海上特殊無線技士、航空特殊無線技士、陸上特殊無線技士があります。

特殊無線技士とは

電波利用技術の進展に伴い、各種の小規模な無線局が経済社会活動の中の様々な場面で利用されるようになってきたことから、それらの無線局に配置を要する無線従事者の資格取得を容易にするため、その利用する無線局の種類、無線設備の周波数、空中線電力等の操作をすることができる範囲を限定し、あるいは技術操作をすることができる範囲を外部の転換装置に限定する等により、設けられて資格です。なお、陸上特殊無線技士の資格は、陸上の無線局の操作を行うためのものですが、放送局や海岸局、海岸地球局、航空局、航空地球局、無線航行局等の操作を行うことはできないことになっています。(出典：日本無線協会ＨＰ)

第１級陸上特殊無線技士とは、電気通信業務用、公共業務用等の多重無線設備の固定局、基地局等の技術操作で、３０ＭＨｚ以上の電波を利用する空中線電力５００Ｗ以下のものに限ります。活躍できる場は、放送局（ＴＶ中継）、電気通信事業者、無線中継所、防災行政無線などです。

第３級海上特殊無線技士とは、船舶局の無線設備の国内通信のための操作であって、２５，０１０ｋＨｚ以下の電波を利用する空中線電力５W以下の無線電話、船舶局の５ｋＷ以下のレーダーの操作ができます。プレジャーボート（マリンＶＨＦ)、沿岸小型漁船などで活用されます。

無線通信に用いる設備の技術操作を行うための資格であり、特に基幹放送局（ギャップフィラー中継局を除く。）においては必置資格です。

第２級陸上無線技術士は、放送局、電気通信業務用等の固定局、無線測位局等すべての無線局の無線設備の技術操作を行うことができますが、次のように無線設備の空中線電力よる制限があります。

①　空中線電力２ｋＷ以下の無線設備（テレビジョン放送局を除く）

②　空中線電力５００Ｗ以下のテレビジョン放送局の無線設備

③　レーダー（①以外のもの）

④　①及び③以外の無線航行局の９６０ＭＨｚ以上の電波を使用するもの

試験科目

無線工学の基礎

電気物理、電気回路、半導体及び電子管、電子回路、電気磁気測定

無線工学Ａ

◎　無線設備の理論、構造及び機能

◎　無線設備のための測定機器の理論、構造及び機能

◎　無線設備及び無線設備のための測定機器の保守及び運用

無線工学Ｂ

◎　空中線系等の理論、構造及び機能

◎　空中線系等のための測定機器の理論、構造及び機能

◎　空中線系及び空中線系等のための測定機器の保守及び運用

電波法規

電波法及びこれに基づく命令の概要

情報技術者試験は、「情報処理の促進に関する法律」に基づき経済産業省が、情報処理技術者としての「知識・技能」が一定以上の水準であることを認定している国家試験です。 　情報システムを構築・運用する「技術者」から情報システムを利用する「エンドユーザ（利用者）」まで、ITに関係するすべての人に活用いただける試験として実施しています。特定の製品やソフトウェアに関する試験ではなく、情報技術の背景として知るべき原理や基礎となる知識・技能について、幅広く総合的に評価しています。（出典：ＩＰＡホームページ）

本校の所定のカリキュラムを受講することで基本情報技術者試験の午前科目が免除されます。

午前試験科目

試験時間150分。四肢択一式（マークシート使用）で80問出題され全問解答。素点形式で採点され60点以上で合格。

テクノロジー系

コンピュータ科学基礎・ハードウェア・稼働率・ソフトウェア・論理回路・データベース（SQL、正規化）・ネットワーク・セキュリティ・設計

マネジメント系

DFD・開発規模、工数など

ストレテジ系

全体計画立案・業務改善・契約タイプ・経営戦略・ABC分析・利益や費用の計算・関係法規など

午後試験科目

試験時間150分。素点形式で採点され60点以上で合格

情報セキュリティに関する問題（必須解答）

ハードウェア、ソフトウェア、データベース、ネットワーク、ソフトウェア設計、プロジェクトマネジメント、経営・関連法規などの6問から4問を選択。

擬似言語と言われる簡略化されたコンピュータ言語を用いた応用問題（必須解答）

C言語、COBOL、Java、アセンブラ、表計算のうち1問を選択する。

リンク　独立行政法人　情報処理推進機構

応用情報技術者試験は、経済産業大臣が行う国家試験である情報処理技術者試験の一区分で、情報処理技術者試験制度のスキルレベル3に相当します。対象者像は「高度IT人材となるために必要な応用的知識・技能をもち、高度IT人材としての方向性を確立した者」と規定しており、主に数年の経験を積んだシニアプログラマやシステムエンジニアを主対象としています。基本情報技術者試験と同様に出題分野は多岐にわたりますが、より深い知識と応用力を試され、午後試験では記述式の設問が大幅に増加されます。単純に知識をもとにした回答だけではなく、論理的な回答をする能力が問われます。 （出典：ＩＰＡホームページ）

午前試験科目

試験時間150分。四肢択一式（マークシート使用）で80問出題され全問解答。素点形式で採点され60点以上で合格。

テクノロジー系

マネジメント系

ストレテジ系

午後試験科目

試験時間150分。記述式で11問出題、うち1問（情報セキュリティ）が必修、10問中から4問を選択して解答。

リンク　独立行政法人　情報処理推進機構

工事担任者とは、電気通信の設備工事・監督を行うための資格で、設備工事の現場に工事担任者がいなければ、工事できません。種別は第１級及び第２級アナログ通信、第１級及び第２級デジタル通信、総合種があります。有線通信に関する通信設備工事・監督を行うために必要な資格です。種別によって取り扱える回線の種類、回線数やデータ伝送の速度に制限があります。デジタル通信回線はデジタル通信、アナログ通信回線はアナログ通信、総合種は両方扱えます。

試験日

５月下旬、１１月下旬

試験科目

学科試験（選択式）

◎　電気通信の基礎（卒業時免除）

◎　電気通信の技術

◎　電気通信の法規

リンク　日本データ通信協会

情報技術者試験のスペシャリスト試験でレベル４の最も高度な試験です。対象者はレベル高度IT人材として確立した専門分野をもち、ネットワークに関係する固有技術を活用し、最適な情報システム基盤の企画・要件定義・開発・運用・保守において中心的な役割を果たすとともに、固有技術の専門家として、情報システムの企画・要件定義・開発・運用・保守への技術支援を行う者であるとされています。その業務は、ネットワークシステムを企画・要件定義・開発・運用・保守する業務に従事し、ネットワーク管理者としての役割を主導的に果たすとともに、下位者を指導する立場のエンジニアです。

試験日

１０月中旬

試験科目

学科試験

午前試験Ⅰ（選択式）

テクノロジー系

　基礎理論

　コンピュータシステム

　技術要素

　開発技術

マネジメント系

　プロジェクトマネジメント

　サービスマネジメント

ストラテジ系

　システム戦略

　経営戦略

　企業と法務

午前試験Ⅱ（選択式）

テクノロジー系

　コンピュータシステム

　技術要素

　開発技術

午後試験Ⅰ・Ⅱ（記述式）

テクノロジー系

　ネットワークシステムの企画・要件定義・開発に関すること

　ネットワークシステムの運用・保守に関すること

　ネットワーク技術・関連法規・標準に関すること

　ネットワークサービス活用に関すること

リンク　独立行政法人　情報処理推進機構

CCNA（Cisco Certified Network Associate）とは、世界最大のネットワーク機器メーカーであるシスコシステムズ社の認定する資格です。CCNA資格を取得することで、ネットワーク構築と運用管理能力を証明することができます。ルータやスイッチといったネットワークを構築する際に必要な装置の大半を占めるのはシスコシステムズ社の製品です。そのため、CCNA取得はIT業界で活躍するための大きなアドバンテージとなり、就職・転職においては強力な武器となります。受験資格は特にありません。CCNAを取得するためには、Cisco試験配信の委託先である [ ピアソンVUE ] にて予約後、受験会場へ行き、PC上で試験を行い、試験に合格する必要があります。合否の結果は、受験日にPC上ですぐに判明します。CCNA取得には200-120J の1科目合格、または 100-101J/200-101J の2科目合格の2つの方法があります。

試験科目

◎　IP データ ネットワークの運用

◎　LAN スイッチング テクノロジー

◎　IP アドレッシング （IPv4/IPv6）

◎　IP ルーティング テクノロジー

◎　IP サービス

◎　ネットワーク デバイスのセキュリティ

◎　トラブルシューティング

◎　WAN テクノロジー

リンク　cisco CCNA Routing and Switching 認定

オラクルマスター (ORACLE MASTER) とは、日本オラクル社が定めるデータベース認定試験のことです。情報処理のベンダー資格の中では比較的ポピュラーで知名度もあり、関連書籍も数多く出版されています。 この資格は、単純に1つの試験に受かれば取得できるという訳ではなく、前提となる下位レベルの資格を持った上で、各レベル毎に必要とされる試験に合格して初めてオラクルマスターとして認定されます。 試験はコンピュータで行われ、結果はその場で分かります。（Platinum実技試験は除く)試験内容はOracle Databaseの管理に纏わるものやOracle Databaseを操作するためのSQL文に関するものなどがあり、また受験者の目的により、データベース管理者、アプリケーションサーバ管理者、開発者の3つの道が用意されています。合格した試験の組み合わせによって認定が変わります。難易度は最大で4段階あり、Bronze、Silver、Gold、Platinumの順に難しくなります。Silver以降の認定を受けると世界共通の Oracle Certification Program による認定が自動的に与えられ、従って、Silver以降の認定は世界で通用するものになります。

リンク　オラクル認定資格

気象予報士試験は、国家試験であり、財団法人気象業務支援センターが実施する知識及び技能についての試験です。受験資格の制限はありません。

試験日

１月　８月

試験科目

学科試験（選択式）

予報業務に関する一般知識（60分間）

　大気の構造

　大気の熱力学

　降水過程

　大気における放射

　大気の力学

　気象現象

　気候の変動

　気象業務法その他の気象業務に関する法規

予報業務に関する専門知識（60分間）

　観測の成果の利用

　数値予報

　短期予報・中期予報

　長期予報

　局地予報

　短時間予報

　気象災害

　予想の精度の評価

　気象の予想の応用

　気象概況及びその変動の把握

　局地的な気象の予想

　台風等緊急時における対応

リンク　財団法人気象業務支援センター

一定の受験資格を満たしたうえで、国土交通大臣の行う自動車整備士技能検定を受けて合格し、最新の技術にも対応できる専門的な技術・知識を身に付け自動車の整備を行うだけでなく、であり、お客様へ、適切なアドバイスができる能力を持っているエンジニアです。本校では卒業後、二級自動車整備士の実技試験が免除になります。

二級自動車整備士試験は、次のような試験のカテゴリーに分かれています。

１　二級ガソリン自動車整備士

２　二級ジーゼル自動車整備士

３　二級自動車シャシ整備士

４　二級二輪自動車整備士

上記のうち、いずれか一つに合格すれば二級自動車整備士を名乗ることができます。（一般には１または２を取得）また、いずれか一つに合格すれば３、４の仕事を行えます。１、２の仕事はそれぞれの試験に合格しなければできません。更に、１と２の２つに合格すれば、一級自動車整備士試験の実技講習が短縮されます。

試験日

３月下旬

試験科目

学科試験

◎　構造、機能及び取扱法に関する一般知識

◎　点検、修理、調整及び完成検査の方法

◎　整備用の試験機、計量器及び工具の構造、機能及び取扱法に関する一般知識

◎　材料及び燃料油脂の性質及び用法に関する一般知識

◎　図面に関する初等知識

◎　保安基準その他の自動車の整備に関する法規

実技試験

（本科生は卒業時に免除）

◎　基本工作

◎　点検、分解、組立、調整及び完成検査

◎　一般的な修理

◎　整備用の試験機、計量器及び工具の取扱

リンク　国土交通省

中古自動車査定士とは、日本国内における、中古自動車の価格査定を行うための民間資格で、一般財団法人日本自動車査定協会が実施する「中古自動車査定士技能検定」に合格した者をいいます。 中古自動車査定士の資格は、中古自動車の取引価格が使用状況や車体の状態など各種の要素や条件によって大きく変わるため、適正な査定を行えるよう、主に中古自動車販売店の販売員を研修・試験・認定する制度で、 中古自動車査定士の資格には、小型車査定士と大型車査定士の2種類があります。 小型車査定士は乗用車、商用車及び最大積載量4ｔ未満の貨物車の査定を行うことができます。 大型車査定士は上記以外の大型貨物車、バス等の査定を行うことができます。 なお、運転免許証とは異なり、大型査定士資格で小型の査定を行うことはできず、それぞれの車種に対応した種類の資格を取得する必要があります。

受験資格は次のように指定されています。

小型車査定士

◎　普通運転免許以上の免許所持者

◎　自動車販売・整備の実務経験半年以上

◎　日本自動車査定協会所定の研修を修了した者

大型車査定士

◎　大型第一種運転免許以上の免許所持者

◎　自動車販売・整備の実務経験半年以上

◎　日本自動車査定協会所定の研修を修了した者

試験日

小型車査定士：前期６月中旬　後期１２月上旬

大型車査定士：６月中旬

試験科目

学科試験

◎　中古自動車査定制度

◎　中古自動車査定基準、同細則及び加減点基準

◎　自動車の構造、その他自動車に関する法規

◎　保安基準、その他自動車に関する事項

◎　自動車の機能、構造等自動車工学の基礎知識

◎　その他査定に関する事項

実技試験

◎　査定の実技(乗用車)

◎　査定の実技(貨物車)

査定士の登録

実際に「中古自動車査定士」として査定業務を行うには技能検定試験に合格した後、

日本自動車査定協会に登録する必要があり、登録条件は以下の3項目です。

◎　中古自動車査定士技能検定試験に合格していること

◎　年齢が20歳以上であること

◎　古物営業法に基づく自動車販売店に所属していること

リンク　一般財団法人日本自動車査定協会

劇場、デパート、ホテルなどの建物は、その用途、規模、収容人員に応じて屋内消火栓設備、スプリンクラー設備、自動火災報知設備などの消防用設備等又は特殊消防用設備等の設置が法律により義務づけられており、それらの工事、整備等を行うには、消防設備士の資格が必要です。 甲種消防設備士は、特殊と１類から５類まであり、消防用設備等又は特殊消防用設備等(特類の資格者のみ)の工事、整備、点検ができます。乙種消防設備士は、１類から７類まであり、消防用設備等の整備、点検を行うことができます。

受験資格

１　甲種特類：甲種第1類から第3類までのいずれか一つ、 甲種第4類及び甲種第5類の3種類以上の免状の交付を受けていることが必要です。

２　特類以外の甲種：実務経験もしくは甲種消防設備士・技術士(○○部門)・電気工事士・電気主任技術者・修(博)士・専門学校検定合格者・管工事施工管理技士・教員免許状・無線従事者・建築士・配管技能士・ガス主任技術者・給水技術者・旧制度の消防設備士の資格を有する場合です。

３　乙種：誰でも受験できます。

試験日

大阪　３月上旬　７月下旬

試験科目

甲種

筆記試験

◆工事設備対象設備等の構造・機能・工事・設備（特類のみ）

◆火災及び防火（特類のみ）

◆消防関係法令

◆基礎的知識

◆消防用設備等の構造・機能・工事・整備

実技試験

乙種

筆記試験

◆消防関係法令

◆基礎的知識

◆構造・機能・整備

実技試験

リンク　一般財団法人　消防試験研究センター

一定数量以上の危険物を貯蔵し、又は取り扱う化学工場、ガソリンスタンド、石油貯蔵タンク、タンクローリー等の施設には、危険物を取り扱うために必ず危険物取扱者を置かなければいけません。甲種危険物取扱者は全類の危険物、乙種危険物取扱者は指定の類の危険物について、取り扱いと定期点検、保安の監督ができます。又甲種もしくは乙種危険物取扱者が立ち会えば危険物取扱者免状を有していない一般の者も、取り扱いと定期点検を行うことができます。 丙種危険物取扱者は、特定の危険物(ガソリン、灯油、軽油、重油など)に限り、取り扱いと定期点検ができます。化学工場やガソリンスタンドなどで、危険物の取り扱い作業に従事している危険物取扱者は、危険物の取り扱い作業の保安に関する新しい知識、技能の習得のため、定められた期間内ごとに、都道府県知事が行う講習を受けなければなりません。

受験資格

１　甲種：一定の資格が必要です。

２　乙種：誰でも受験できます。

３　丙種：誰でも受験できます。

試験日

大阪　4月下旬　6月下旬

試験科目

学科試験

◎　危険物に関する法令

◎　物理学及び化学

◎　危険物の性質並びにその火災予防及び消火の方法

リンク　一般財団法人　消防試験研究センター

アーク溶接作業者（アークようせつさぎょうしゃ）とは、アーク溶接等の業務に係る特別教育を修了した者で、金属電極と被溶接物の間にアーク（火花）を発生させ、その熱を利用して溶接する方法であるアーク溶接を行う上で必要な資格です。アーク溶接業務（手アーク溶接（被覆アーク溶接、ガス・シールドアーク溶接など）、半自動アーク溶接、自動溶接）を行うことができます。受験資格は１８歳以上なら誰でも受講できます。

特別教育は次のようなものです。

特別教育は各事業所（企業等）又は都道府県労働局長登録教習機関において行われます。

告示で規定された履修時間は21時間（以上）となっています。

講習日及び場所

登録教習機関で異なるので、以下リンクでお確かめください。

講習科目

◎　（学科）アーク溶接等に関する知識

◎　（学科）アーク溶接装置に関する基礎知識

◎　（学科）アーク溶接等の作業の方法に関する知識

◎　（学科）関係法令

◎　（実技）アーク溶接装置の取扱い及びアーク溶接等の作業の方法

国土交通大臣または都道府県知事から免許を受け、建築士の名称を用いて設計、施工などの業務を行うことが出来ます。ごく小規模なものを除き、 建物の設計を行うには、建築士の資格を持つ者を必要とします。また、建物の設計規模により、建築士資格の裁量に違いがあります。 一級建築士はすべての建築物の設計・工事監理を行うことが出来る、国土交通大臣認定の資格です。 二級建築士は一定規模以下の木造・鉄筋コンクリート造などの建築物の設計・工事監理を行うことが出来る、都道府県知事認定の資格です。 木造建築士は一定規模以下の木造の建築物の設計・工事監理を行うことが出来る、都道府県知事認定の資格です。 本校を卒業した時点で、二級建築士および木造建築士の受験資格が得られます。卒業後、実務経験４年で一級建築士の受験資格を取得出来ます。

試験日

２級建築士

学科の試験　　　７月上旬

製図設計の試験　９月上旬

木造建築士

学科の試験　　　　７月下旬

製図設計の試験　１０月下旬

１級建築士

学科の試験　　　　７月下旬

製図設計の試験　１０月下旬

２級建築士試験科目

学科の試験

◎　学科Ⅰ（建築計画）　

◎　学科Ⅱ（建築法規）

◎　学科Ⅲ（建築構造）

◎　学科Ⅳ（建築施工）

設計製図の試験

「設計製図の試験」は「学科の試験」に合格しなければ受験することができません。

◎　設計製図

木造建築士試験科目

学科の試験

◎　学科Ⅰ（建築計画）　

◎　学科Ⅱ（建築法規）

◎　学科Ⅲ（建築構造）

◎　学科Ⅳ（建築施工）

設計製図の試験

「設計製図の試験」は「学科の試験」に合格しなければ受験することができません。

◎　設計製図

１級建築士試験科目

学科試験

◎　学科Ⅰ（計画）建築計画、建築積算等

◎　学科Ⅱ（環境・設備）環境工学、建築設備（設備機器の概要を含む。）等

◎　学科Ⅲ（法規）建築法規等

◎　学科Ⅳ（構造）構造力学、建築一般構造、建築材料等

◎　学科Ⅴ（施工）建築施工等

設計製図の試験

「設計製図の試験」は「学科の試験」に合格しなければ受験することができません。

◎　設計製図

リンク　 公益財団法人　建築技術教育普及センター

一級建築施工管理技士は大規模工事の建築施工管理において必要とされる資格です。工事規模の上限はありません。 二級建築施工管理技士は営業所ごとに置く専任の技術者並びに建設工事の現場に置く主任技術者及び監理技術者として必要とされる資格で、 小規模工事を扱います。建築、躯体、仕上げの3種類の資格に別れています。 一般的に一級建築士は、設計監理のスペシャリスト、1級建築施工管理技士は、施工管理のスペシャリスト（建築エンジニア）として認識されています。2年在学中に、二級の学科試験を実務なしで受験できます。また、「施工演習」の授業で学科試験対策を学ぶことが出来ます。

試験日

２級建築施工管理技士

学科試験　実地試験　１１月上旬

１級建築施工管理技士

学科試験　　６月中旬

実地試験　１０月中旬

２級建築施工管理技士試験科目

学科試験

種別：建築

◎　建築学等

◎　施工管理法

◎　法規

種別：躯体

◎　建築学等

◎　躯体施工管理法

◎　法規

種別：仕上げ

◎　建築学等

◎　仕上げ施工管理法

◎　法規

実地試験

◎　施工管理法

１級建築施工管理技士試験科目

学科試験

◎　建築学等

◎　施工管理法

◎　法規

実地試験

◎　施工管理法

リンク　 一般財団法人　建設業振興基金

商業施設（店舗及び商業活動の用に供する展示場）のイメージ構成、 空間構成等を企画し、施設の中の販売設備や装飾、ディスプレイ等を設計し、それらの工事 監理まで行う専門家に与えられる民間の資格です。 商業施設士の資格を生かした代表的な勤務先としては、建築や設計、デザインなどの事務所や企業があげられます。建築士などといった他の資格と 併せ持つことによって仕事の幅を広げることを狙う人もいますが、 単独でも充分武器になる資格で、もちろん実力をつけて独立することも可能です。卒業後、実務経験１年以上で受験資格が得られます。

試験日

学科試験　構想表現（実技）試験　６月上旬

試験科目

学科試験

共通問題

商業施設及び商業施設技術に関わる時事

選択問題

◎　生活と商業

◎　企画と計画

◎　施設と設計

◎　監理と施工

構想表現試験（実技）

下記２つより１つ選択

◎　図案表現

◎　文章表現

商業施設士補

『商業施設士補』資格とは、商業施設の企画・設計・デザイン・監理等関する知識を有していることを証した資格制度です。 『商業施設士補』資格取得については、本会が認める学校・課程（=「認定校」）の学生（卒業生含む）で、商業施設士補資格講習会を受講修了することにより資格が取得できます。 ※「商業施設士補」の資格をお持ちの方は、商業施設士試験の学科試験が免除されます。

リンク　 公益社団法人 商業施設技術団体連合会

CAD システムを利用して設計・製図などの業務を行う人のスキルを明確化し、 レベルごとにその水準に達しているかどうかの評価を行う試験です。

詳細はこちら　 CAD利用技術者試験センター

インテリアコーディネーターは、 住まい手にとって快適な住空間を作るために適切な提言・助言を行うプロフェッショナルです。インテリア（内装、家具、ファブリックス、照明器具、住宅設備等） に関する幅広い商品知識を持ち、住宅・インテリアメーカー、工務店、販売店やフリーな立場で、 インテリア計画や商品選択のアドバイスなどを行います。受験資格は特にありません。

試験日

一次試験　１０月上旬

二次試験　１２月上旬

試験科目

一次試験（選択式）

◎　インテリア商品と販売

◎　インテリア計画と技術

二次試験（記述式）

一次試験に合格していなければ二次試験は受験できません。

◎　論文・プレゼンテーション試験

リンク　 公益社団法人　インテリア産業協会

ＣＡＤトレース技能審査とは日本工業規格（JIS）に基づいて、 ＣＡＤシステムを使用し、図面を製図・設計する能力を評価する厚生労働省の認定を受けて実施する試験です。機械と建築の２つの試験は分かれており、初級・中級・上級に区別され、 「初級ＣＡＤトレース技士」「中級ＣＡＤトレース技士」「上級ＣＡＤトレース技士」となります。

受験資格

◎初級

ＣＡＤトレースに関する業務に従事されている方又は予定が見込まれる方

◎中級

ＣＡＤトレースに関する６ヶ月以上の実務経験のある方

初級合格後、ＣＡＤトレースに関する３ヶ月以上の実務経験のある方

◎上級

ＣＡＤトレースに関する１年以上の実務経験のある方

同一部門の中級合格後、ＣＡＤトレースに関する３ヶ月以上の実務経験のある方

試験日

前期試験　９月上旬（機械・建築共）

後期試験　２月上旬（機械・建築共）

試験科目

学科試験

製図一般、建築全般に関連する基礎及び関係法規、 ＣＡＤアプリケーションソフトの活用、CADシステムの活用等について問われます。

実技試験

ＣＡＤソフトの活用によるトレース技能が問われます。 CADを使用して、尺度｢１ ： １ ｣の正投影図で示され｢関連性のある２ つの完成した部品図｣をもとに、尺度｢１ ： １ ｣でトレースを行います。

リンク　 中央職業能力開発協会

高齢者や障害者になった方の家庭を住みやすいように 設計からリフォームといったあらゆる相談に応じます。福祉、医療、建築、保険、住宅構造、福祉用具などいろいろな知識を持っていて、各分野の専門家の橋渡し的存在です。 介護が必要な人やまた、その家族の個々のニーズに応えるべく住宅の改造や整備を提案していきます。福祉住環境コーディネーター協会が認定する民間資格です。 。３級は福祉と住環境の関連分野の基礎的な知識を備えているかが問われます。２級は３級レベルの知識に加え、 福祉と住環境等の知識を実務に活かすために、幅広く確実な知識を身につけている必要があります。 １級は３級・２級で得た知識をもとに、新築や住宅改修の具体的なプランニングができ、さらに安全で快適なまちづ くりへの参画など 、幅広い活動ができる能力が求められます。誰でも受験できますが、１級は２級合格者でないと受験できません。

試験日

１級　１１月上旬

２級・３級　７月　１１月

試験科目

３級試験（選択式）

◎　少子高齢社会と共生社会への道

◎　福祉住環境整備の重要性・必要性

◎　在宅生活の維持とケアサービス

◎　高齢者の健康と自立

◎　障害者が生活の不自由を克服する道

◎　バリアフリーとユニバーサルデザインを考える

◎　生活を支えるさまざまな用具

◎　住まいの整備のための基本技術

◎　生活行為別に見る安全・安心・快適な住まい

◎　ライフスタイルの多様化と住まい

◎　安心できる住生活

◎　安心して暮らせるまちづくり

２級試験（選択式）

◎　高齢者・障害者を取り巻く社会状況と住環境

◎　福祉住環境コーディネーターの役割と機能

◎　障害のとらえ方

◎　リハビリテーションと自立支援

◎　高齢者・障害者の心身の特性

◎　在宅介護での自立支援のあり方

◎　高齢者に多い疾患別にみた福祉住環境整備

◎　障害別にみた福祉住環境整備

◎　福祉住環境整備とケアマネジメント

◎　福祉住環境整備の進め方

◎　福祉住環境整備関連職への理解と連携

◎　相談援助の実践的な進め方

◎　福祉住環境整備の共通基本技術

◎　生活行為別福祉住環境整備の手法

◎　福祉住環境整備の実践に必要な基礎知識

◎　福祉用具の意味と適用

◎　生活行為別にみた福祉用具の活用

１級試験

前半　選択式

◎　これからの社会に求められる福祉住環境整備

◎　福祉住環境コーディネーター1級の目標と役割

◎　地域で支える高齢者ケア

◎　地域で支える障害者ケア

◎　地域福祉の推進と福祉コミュニティ

◎　福祉コミュニティづくり

◎　ユニバーサルデザインの概念および沿革

◎　ユニバーサルデザイン環境の整備手法

◎　高齢者・要介護者向け住宅・施設の流れ

◎　高齢者住宅・施設の種類と機能

◎　障害者向け住宅および施設の種類と機能

◎　福祉住環境のコーディネートの実際

後半　記述式

◎　実務能力（課題に対する提案力）などの、実践力、応用力、総合的判断力を問います。

リンク　 東京商工会議所

CADシステムを利用するすべての企業において、製図業務や営業・販売業務に従事し、半年以上の就学・就業経験を有する者を想定して行います。1級の合格を目指す方はもちろん、設計や製図、CADシステムの販売等に従事する方が合格者像です。受験資格に制限はありません。 試験は筆記試験 （CBT（computer-based testing：コンピュータを用いてインターネットで行うWebテスト）システムを利用した試験）で、６０分多肢選択方式（60問）です。主催団体：ＣＡＤ利用者試験センター

試験科目

ＣＡＤシステム分野

◎　CADシステムの概要と機能

◎　CADシステムの基本機能

◎　CADの作図データ

◎　CADシステムとハードウェア

◎　CADシステムとソフトウェア

◎　ネットワークの知識

◎　情報セキュリティと知的財産

◎　CADシステムの運用・管理と課題

◎　3次元CADの基礎知識

製図分野

◎　製図一般

◎　製図の原理と表現方法

◎　製図における図形の表現方法

この試験は「ＭＥ機器・システムの安全管理を中心とした医用生体工学に関する知識をもち、適切な指導のもとで、それを実際に医療に応用しうる資質」を検定するものです。試験範囲はＩＣＵ・ＣＣＵ、手術室、透析室、検査室、滅菌材料室、病室、診察室などの医療の現場（在宅を含む）で使用されている機器・システムを安全に正しく運用するために必要な基礎的事項について出題されます。また、実際的知識として医療の現場で使用される機器・システムについて、次のような知識が問われます。機器・システムには心電計、脳波計、筋電計、生体情報モニタ、血圧計、血流計、呼吸計測装置、各種血液ガス分析装置、医療画像診断装置（超音波診断装置、Ｘ線ＣＴ、ＰＥＴ、ＭＲＩなど）、麻酔器、電気メス、レーザメス、除細動器、人工呼吸器、血液浄化装置、体外循環装置、ペースメーカなどが含まれます。受験資格に制限はありません。

試験範囲

基礎的知識

ＭＥの基礎となる医学的知識

循環、呼吸、代謝、脳神経、運動、感覚、内分泌などの解剖や生理に関する基礎的知識、医療制度や公衆衛生に関する基礎的知識

ＭＥの基礎となる理工学的知識

直流・交流回路、増幅器、フィルタ回路などの電気・電子回路、流体力学、粘弾性、化学式、熱力学、コンピュータ、などに関する基礎的知識

ＭＥの基礎的知識

生体の物理的特性（電気、力、流体、温熱、音響、光、放射線など）および化学的特性、生体計測の原理、単位や定数、変換素子の基礎的知識

実際的知識

原理、構造に関する知識

機器・システムの原理、構造、性能など（ＪＩＳを含む）

操作、運用に関する知識

操作法、校正法および消毒・滅菌、保管手段、日常点検、トラブル対策など

保守、点検に関する知識

漏れ電流、接地抵抗、絶縁抵抗などの安全点検および機器の機能点検、主要な故障診断法とそれにともなう測定器の使用法など

安全性、信頼性に関する知識

電気的安全性（ミクロショック、マクロショックなど）についての対策に関する事項、爆発、火災、熱傷、機械的破壊などの物理的化学的エネルギーに対する対策、電磁両立性（ＥＭＣ）、故障率、信頼度など

病院設備に関する知識

電気設備（接地、非常電源、非接地配線）、医療ガス設備など

エックス線装置（医療用又は波高値による定格管電圧が1000kV以上の装置を除く。）を用いる作業などを行う場合は、エックス線による障害を防止する直接責任者としてエックス線作業主任者免許を受けた者のうちから、管理区域ごとにエックス線作業主任者を選任することが必要です。 　作業主任者は、エックス線による障害の防止の措置の職務に携わります。受験資格に制限はありません。

試験日

近畿では奇数月に実施

試験範囲

◆エックス線の管理に関する知識

◆関係法令

◆エックス線の測定に関する知識

◆エックス線の生体に与える影響に関する知識

リンク　 安全衛生技術試験協会

技能検定とは、働くうえで身につける、または必要とされる技能の習得レベルを評価する国家検定制度で、機械加工、建築大工やファイナンシャル・プランニングなど全部で128職種の試験があります。試験に合格すると合格証書が交付され、「技能士」と名乗ることができます。 舞台機構調整技能士は舞台機構の調整に必要な技能を認定する国家資格です。選択作業は音響機構調整作業で、ホール・劇場等の舞台における音響機構の調整操作に必要な技能となります。

本校では舞台機構調整技能士の ２級の受験資格を取得できます。

試験科目

学科試験

舞台一般

◎　催物の種類

◎　劇場の種類及び特徴

◎　舞台の種類及び特徴

◎　舞台設備の種類、機能及び用途

◎　舞台用語

音響機構調整法

◎　音響の基礎知識

◎　音源の基礎知識

◎　音響機器の種類、構造、機能及び用途

◎　ミキシング技術及びデザイン

電 気

◎　電気工学及び電子工学の基礎理論

◎　電源設備及び電気計器の種 類及び使用方法

関係法規

興行場法関係法令、消防法、関係法令、電波法関係法令、特許法関係法令、意匠法関係法令、著作権法関係法令及び知的財産基本法関係法令のうち、舞台機構調整に関する部分

安全衛生

安全衛生に関する詳細な知識

実技試験

音響機構調整作業

◎　音響デザインの理解

◎　音の弁別及び音響の判定

◎　音楽の識別

◎　音響機器の配置、接続及び操作

◎　音響機器の点検及び調整編集

テレビ番組・CM・映画などを手がける映像・音響関連業界でお仕事をされる際、最低限知っておかなければならない技術の基礎知識があります。それは、この業界にかかわるすべての職種（プリプロダクション～ポストプロダクション）の方々が共有すべき知識です。この資格試験は、それら知識を正しく理解し、効果的な学習がすすめられるようにと設けられました。この資格を取得するということは、業界でまず必要とされる技術知識を持ち合わせていることの証明となります。受験資格に制限はありません。試験は毎年６月上旬に行われます。主催団体：一般社団法人 日本ポストプロダクション協会

試験科目

技術基礎問題

◎　ポストプロダクションについて

◎　電気の基礎

◎　色の基礎

◎　編集の基礎

◎　デジタルの基礎

◎　デジタルテレビ放送の基礎

◎　保守、管理の基礎

映像基礎問題

◎　映像信号の基礎

◎　編集技術の基礎

◎　デジタル映像信号の規格

◎　各種VTRフォーマット

◎　デジタルテレビ放送の基礎

◎　編集機器、周辺機器について

◎　映像信号の測定、管理について

◎　撮影技術の基礎

◎　フィルム関連作業の基礎

音響基礎問題

◎　音の基本原理

◎　音声回路の基礎

◎　マイクロフォンの特徴と用途

◎　周辺機器の特徴とその役割

◎　音声調整卓について

◎　スピーカーについて

◎　音声監視の特徴とその役割

◎　デジタル音声信号の規格と特徴

◎　MAシステムについて

◎　録音機器について

◎　音声ミキシングについて

◎　音楽の基礎

デジタルメディア・コンピュータ基礎問題

◎　デジタルメディアについて

◎　デジタル圧縮の基礎

◎　ディスクメディアについて

◎　基礎用語

◎　インターネット技術の基礎

◎　コンピュータの基礎

著作権基礎問題

◎　著作権について

◎　私的録画について

◎　著作権の侵害について

◎　デジタル著作権について

ＭＣＰは"Microsoft Certified Professional" の略称で、 マイクロソフト社が制定しているベンダー資格です。ＭＣＰは１つの試験ではなく、マイクロソフト社が製品に精通したエンジニアとして技術を認定した称号です。カテゴリーによって 試験が分かれ、いずれかの試験に合格するとＭＣＰ「マイクロソフト認定プロフェッショナル」となります。試験のカテゴリーは「サーバー」 「デスクトップ」「アプリケーション」「データベース」「デベロッパ」で、本校では「デスクトップ（デスクトップ認定パス）」が対象です。

リンク　 デスクトップ認定資格パス